【保存版】開発会社が語るモバイルアプリ開発を外注する際の注意点丨ベトナムオフショア開発 -NTQジャパン

【保存版】開発会社が語るモバイルアプリ開発を外注する際の注意点

モバイルアプリ関連の売上高（出典：SensorTower）

SensorTowerが発表した世界モバイルアプリ市場に関する調査レポートによると、消費者によるアプリ内課金やサブスクリプション契約などを合わせた2021年のモバイルアプリ支出額は、約1330億ドル(約15.1兆円)になると見込まれます。2020年の1,111億ドル(約12.6兆円)から19.7％成長したこととなります。

その増加の主要因は、新型コロナウイルスの影響ですが、さらに深く分析すると在宅時間が増えたことでモバイルアプリの利用時間が伸びたこと、それに伴い有料サービスが増加し、その利用が一般化したことも考えられます。つまり、新規事業を企画するにあたって、モバイルアプリの検討は必須項目となります。

システム開発一般については、以前投稿した【虎の巻】システム開発をスムーズに進めるには？トラブルを防ぐための開発工程毎のポイントや【必読】生産性と品質を上げるクリーンコードとその浸透のさせ方を参考いただければ、大枠の手順は把握できます。しかし、モバイルアプリの開発依頼を行う場合、他にも注意するべきポイントがあります。

今回は実際のモバイルアプリの開発案件で発生した問題を整理しながら、それを防ぐ注意点をまとめました。

外注のメリットとデメリットを把握しておくこと

モバイルアプリの開発にあたって外注するケースも多いと思います。モバイルアプリの開発を外注するにあたっては、下記のようなメリットとデメリットを勘案する必要があります。

外部に依頼する最大のメリットは専門家の知識と経験を活かし、高度なモバイルアプリを開発できることです。特に類似業務の開発事例を持つベンダーであれば、事業に有益なアドバイスをもらうこともできるかもしれません。また、リリース後の運用やサポートも任せれば、ビジネス展開だけに集中できます。他にもインタビューかコードテストで最も相応しい優秀な人材を確保しておけば、人材等のリソース調整の心配も不要になります。モバイルアプリのスケール拡大と新規機能追加もスムーズに対応してくれることが多いです。

一方、モバイルアプリを外部ベンダーに出すことにはデメリットもあります。自社開発より完成品に対するコントロールがしづらくなるため、納品されたモバイルアプリがイメージと全然違う可能性もあります。また、専門家の意見であっても既存のモバイルアプリと差別化するためのイノベーションがないと、新しいモバイルアプリは既存のアプリに勝つことができないかもしれません。そのため、外部ベンダーを依頼するとき、過去の実績の多様性も確認しておいたほうがいいです。

開発期間に適した開発方法を選択すること

同じモバイルアプリ開発でもアプリの種類と要件によって工数が異なります。例えば、簡単な検索アプリの開発なら、２か月でリリースすることも可能です。しかし、ゲームやSNSアプリには数年かかることもあります。

また、モバイルアプリの開発手法によっても開発の工数、期間に差が出ます。ゼロからアプリ開発を行うフルスクラッチでは独自性とカスタマイズ性が高く、他のシステムとの連携に柔軟な対応ができますが、開発工数がかかるため、開発にかかる費用は高額になります。

一方、最近盛んになったクラウド型は開発ベンダーが持つ既存アプリをもとに開発するため、開発工数を短縮することができます。３か月程度で開発される新しいモバイルアプリはクラウド型を導入していることが一般的ですが、既存アプリをもとにするため、自由度が下がります。

それぞれの開発方法にはメリット、デメリットがありますが、モバイルアプリを導入する事業にあわせて優先順位を決め、最も適切なものを選ぶことが必要となります。

品質を高めるために明確に情報を共有すること

モバイルアプリは委託先のコンセプト、要望に基づいて開発されます。そのため、外注先への情報共有の解像度によってアプリの品質が変わってきます。コンセプトと要件が明確でなかったり、外注先に明確に共有しないことで、完成品の出来に大きな影響をを与えます。

以前に投稿した【実体験】オフショア開発を活用される際の注意点で要望、要件を明確にすることの重要性を述べましたが、海外のみならず、日本国内のベンダーに依頼するときも、重要な点になります。

開発パートナーの作業範囲を明確にすること

モバイルアプリを開発する際、完成したらそのまま終わりではありません。例えば、iOSのモバイルアプリをリリースするために、アプリストアの審査を通過しなければなりませんが、申請の手順を把握しない会社と協力した場合、非常に手間がかかります。また、審査に通らない場合、再申請を出すためにアプリの修正が必要となり、外注する場合、開発パートナーと協力することが必要になります。

そのため、外部に開発を依頼する際には、モバイルアプリの実績が豊富でアプリ審査の経験が豊かな開発パートナーを選ぶことはもちろん、審査が通らなかった場合の対策を事前に相談することも重要です。ポイントとして、アプリ審査まで対応してくれるように交渉しておくことをおすすめします。

複数の開発パートナーから見積もりをとること

リスクヘッジのために、一社の開発パートナーに頼りすぎないように複数の企業に見積りを依頼することをおすすめします。

もちろんモバイルアプリの規模が大きくない場合は１社のベンダーに依頼しますが、複数の会社に見積を依頼すれば、複数の提案がもらえます。見積と提案書でそれぞれベンダーの強み、弱みが見えること、最も妥当な費用、提案を出すベンダーを選ぶことができるだけでなく、時には自社の計画より適切な開発方法と技術の提案をもらうこともあります。

また、案件を進めている中で、依頼したベンダーに何か問題があれば、見積りを複数の会社に依頼しておけば、代替のベンダーをすぐに見つけられます。そのため、問題が発生した場合の影響をを最低限に抑えることができます。

開発パートナーを選ぶ際には、オフショア開発に焦点を充てたものではございますが、成功するオフショア開発会社の選び方で主要なポイントを解説しておりますので是非ご覧ください。

費用以外にも開発パートナーの中の人の能力も考慮すること

新型コロナの影響で事業に影響を受けた会社が多い中、開発費用が最も重要な選定条件になっていますが、アプリ開発の成功を決める要素が他にたくさんあります。

まず、アプリを開発するのは「人」ですから、「人」に注目しましょう。より具体的には、エンジニアの技術力、過去の実績、コミュニケーション能力やベンダー担当者の管理能力を確認することが重要だと考えます。

「人」を見抜く有効な方法は、見積書をもらった後に説明を受ける場を設けることです。営業担当以外の担当者、エンジニアにも参加してもらって考えられる質問をすべて投げかけましょう。もしその場ですべて疑問を解決できない場合、次の打ち合わせの設定をリクエストし、レスポンスの速さや内容から多面的に評価することが重要です。