デジタルトランスフォーメーション（Digital Transformation）の略語です。
頭文字をとれば、「DT」と略されるのが素直ですが、英語圏では「Trans」を省略する際にXと表記することが多いため、「Transformation」が「X」に代わり、DXと表記することが一般的になっています。
DXは元来、2004年、スウェーデン・ウメオ大学のエリック・ストルターマン教授が提唱した概念です。当時の定義は、「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」というものでした。しかし、この概念では具体的なイメージがつきづらく、当時は日本国内でDXという言葉が一般化するには至りませんでした。
その後、米国GAFA、中国BATHの台頭等、デジタル化の重要性が高まる中、2018年末に経済産業省が「DX推進ガイドライン」を発表した頃より、日本においてもより注目されるようになりました。
DX推進ガイドラインの中でDXの定義は以下のように具体的に記載されています。「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」
つまり、DXは製品やサービスの単なるシステム化・デジタル化だけではなく、ビジネスモデルや企業文化までをも変革することを示しています。
そのため、DXの推進にあたっては中長期での戦略の立案とその戦略を実現させる一貫性を持ったシステムの構築が必要不可欠です。それにより全社を通してシームレスにデータを活用することから始まり、時代に沿ったビジネスや企業文化に変革を起こし、競争力を向上させることに期待されています。
