コスト削減と品質を両立できる、信頼のベトナムオフショア開発企業TOP10をご紹介します。
特集コンテンツ
ベトナムオフショア開発会社トップ10
【ベトナムオフショア】日本法人を選ぶべき理由
日本法人を持つベトナムオフショア企業に依頼する際のメリット・デメリットを分かりやすく解説します。
NTQからのニュースやお知らせ、その他アプリやAIなどの情報が満載です。 NTQジャパンからの発信は下の方をご覧ください。
By Admin , 16 Oct 2025
Japan DX Week 2025秋(10/22-24@幕張メッセ)に出展。生成AI×モダナイゼーションをテーマに最新AI活用事例や独自ソリューションを実演。副社長・枝常によるセミナーも開催【参加無料・事前登録制】。
By Admin , 18 Jul 2025
東京の中心から、世界のイノベーション・エコシステムの共創へ NTQ Japanはこのたび、東京都が支援するスタートアップ支援拠点「Tokyo Innovation Base(TIB)」にパートナーとして参画致しました。 NTQにとって本取り組みは、日本市場における成長の大きな節目であると同時に、東京、そして世界のイノベーション・エコシステムへの本格的な参画に向けた重要なステップとなります。 TIB(Tokyo Innovation Base)とは Tokyo Innovation Base(TIB)は、東京都が推進するスタートアップ戦略に基づき、スタートアップやその支援者、企業、大学、行政など多様なプレイヤーが集結し、イノベーション創出と社会実装を加速する一大拠点です。国内外の起業家・VC・支援機関がつながり、共同イベントや支援プログラムを通じて新たなビジネスエコシステムを形成しています。 スタートアップ支援イベント・プログラムの展開 国内外イノベーターとのネットワーキング 東京都との連携による社会課題解決型プロジェクト パートナー一覧はここからご覧ください。 NTQジャパンのTIBパートナー参画の意義 NTQジャパンは、多様なテクノロジー分野での実績とグローバルなネットワークを活かし、TIBパートナーとして以下の活動に取り組んでまいります。 日本市場に根ざしたITソリューションの提供 スタートアップや産学・行政との共創プロジェクト参画 AI・生成AI、DX推進領域でのオープンイノベーション促進 イベントや専門セミナーの開催によるコミュニティ活性化 しかし、TIBのパートナー認定は決して容易なものではありません。企業には、イノベーションへの取り組みや実績、そしてエコシステムへの長期的な貢献意欲が求められます。 NTQは、これまでTIBにおいて数多くの高品質なイベントを主催・運営し、高い評価を獲得してきました。こうした実績が、今回のパートナー認定につながったと考えています。 TIBにおけるNTQ Japanの実績 ADX Innovation Day – 2025年5月30日 NTQのTIBにおけるプレゼンスを確立する大きなきっかけとなったのが、2025年5月に開催された「VADX Innovation Day」です。 本イベントは、在日ベトナムDX協会(VADX Japan)が主催し、ベトナムのグエン・チ・ズン副首相率いる政府高官代表団、東京都、JETRO、経済産業省(METI)、ベトナム国家イノベーションセンター(NIC)、約30の自治体、ベンチャーキャピタル、IT企業など1,000人以上が参加しました。 NTQはこのイベントの企画立案から運営、内容構成、全体のディレクションまでを主導。 ベンチャーキャピタルとのトークセッション、スタートアップ展示、専門ワークショップ、ネットワーキングまで多彩な内容を展開しました。 「NTQの組織力とコミュニティ接続力には感銘を受けました。単なる大規模イベントというだけでなく、質の高い内容と“共に創る”という精神が強く伝わってきました。」 — 東京都スタートアップ戦略推進本部・Tokyo…
By Admin , 16 Jul 2025
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By Admin, 16 Oct 2025
NEXTech Weekご来場に感謝致します。次回Japan IT Week秋に出展予定です。生成AI×モダナイゼーションの最新提案をぜひご体感ください。
NTQグローバル公式サイトを日本向けに公開し、ジャパンサイトを統合。最新情報を世界と共有し、より充実した情報発信へ。
弊社は、2025年10月8日(水)から10日(金)まで幕張メッセで開催されるNEXTechWeek 2025【秋】に出展いたします。
要件定義はシステム開発プロジェクトを成功させるために不可欠なものです。すべての要件をきちんと文書化すれば、プロジェクトはお金、労力、時間の膨大な浪費を防ぐことができます。見積もりやタスクの割り当てを効率的に行い、開発チームは納期を確保することで、顧客の満足につながります。 本記事では、要件定義の概要と具体的な進め方と、優れた要件定義書の特徴をわかりやすく丁寧に解説します。 要件定義とは 要件定義はシステム開発を本格的に開始する前に、開発者の視点からユーザー側の要求を整理しながら、必要な業務内容を文書化する段階です。要件定義の工程のアウトプットは要件定義書となりますが、ユーザー側が求めているシステムの機能だけでなく、その目的、スケジュール、予算、実施体制などの想定も要件定義書に反映されます。そのため、要件定義をしっかりすれば、正確なプロジェクトの全体計画ができます。逆に、要件定義で、ユーザー側の要望を十分に掴めないと開発段階で手戻りが多数発生することで、システムの品質と納期に悪影響を及ぼす可能性があります。 そのため、要件定義はシステム開発業界で長年の経験を持つ方が担当することが多いです。 「要件仕様書」と「要件定義書」の違い 要件仕様書と要件定義書は類似した内容が多いためよく間違えられますが、簡単に説明すると、「要求仕様書」というのは発注するお客様側が「このようなシステムを開発したい」「こういう機能が欲しい」という要望をまとめて、開発側に渡すものです。つまり「提案依頼書」ともいえます。 一方で、開発側はお客様が提出する要件仕様書の内容に基づいて、エンジニアの観点でその要望を「システム開発業界の言葉」に変換します。その変換作業を「要件定義」と呼びます。 しかし、「担当者が忙しい」「IT知識がない」といった理由で、要件仕様書の作成ができない企業が多く存在します。その場合に開発側は、お客様にヒアリングを重ねた上で、要件仕様書がないまま、直接要件定義を進めるケースもあります。 弊社でもお客様のアイディアをまとめて、事業化までサポートするサービスを提供しており、詳細についてはNTQコンサルティングサービスでご参考ください。 要件定義の進め方 要件定義という作業のアウトプットは「要件定義書」となりますが、適切なものを作成するためには、以下のステップで行うことが必要です。 ①お客様の要求の明確化 上記にも述べた通り、プロジェクトのゴールはお客様の要望を実現することであるため、これは最も重要なステップです。 また「何を作りたい」「こうしてほしい」という細かい要望より、「その開発でどんな課題を解決したいか」「その解決でどんな目標を達成したいか」という本来の目的に注意を向ける必要があります。全体像を共有してもらうことで、開発したものがお客様の目的から乖離することを未然に防ぐことができます。 ②システム全体の構成の明確化 お客様の要望をヒアリングした後、それを満たす機能を考えることが多いですが、要件漏れを防ぐためには、システム全体の構成要素を十分に検討することが必要です。 例えば、どんな簡単なシステムでもウェブサーバー等のバックエンドとユーザー側のクライアントエンドがありますので、それぞれの役割と要件を詰めておく必要があります。また、ハードウェアが必要かどうか、どのようにハードウェアが動作するか等はこれらを進めるうえでのステップになります。 ③機能要件の定義 お客様が求めているシステムには「機能要件」と「非機能要件」を含みますが、システム開発では機能要件がお客様の業務効率に直結するものとして注目されています。 機能要件を定義するためにいくつか注意点があります。 まず、現行の業務フォローを明確にしながら、システム導入後の姿を描く必要があります。現行のものを細かく分析すればするほど、問題点と新しいモデルの改善点が見えるようになるので、フロー図等を使うことが多くあります。 次に、データの構成と流れを想定しながら整理を行います。システムに対応する言語、フレームワークやデータベースの構造等を洗い出し、設計に入ります。 最後に、ユーザーと新しいシステムとの設定であるユーザーインタフェース(UI)を定義することになります。この段階では、ユーザーの利用状況を検討しつつ、画面のレイアウト、状態の遷移と使用するデバイスを定義します。 ④非機能要件の定義 非機能要件とは機能以外の要件であり、例えば可用性、性能、拡張性、運用・保守性、セキュリティ等の要件は非機能要件に当たります。業務効率にそんなに影響を与えていないようですが、問題が発生すると多大な損失になる可能性があります。しかし、この要件事項の重要性は、業界によって異なりますので、業界の特徴に合わせて定義することになります。 ⑤業務実施の関連内容の定義 機能要件と非機能要件を固めてから、それを実現する見積、体制(メンバー構成)とスケジュールやコミュニケーション等を定義する段階に移ります。 システム要件に基づいて、実装の工数と必要なハードウェアの調達金額を算出しますが、技術の難度によって、より単価の高い人員を配置することもあります。また、コミュニケーションの体制とそこにかかる工数も見積に入れ忘れることのないように注意していきましょう。 最後に、算出した工数をお客様のご要望と合わせて考慮し、最も妥当なスケジュールを提案することになります。 ⑥要件定義書の作成 要件定義に必要な内容を納めた後に、要件定義書をつくることになります。これはダイレクトにプロジェクト全体の成否に関わりますので、可能な限り正確に詳細情報を記載していきます。 参考として要件定義書の一般的な項目を以下の通り示します。 1.はじめに 1.1 目的 1.2 利用者一覧 1.3 意図的またはイレギュラーな使用 1.4 作業範囲 1.5 用語の定義 2. 全体説明 2.1 ユーザーニーズ 2.2 前提条件と依存関係 3. システムの機能と要件 3.1 機能要件 3.2…
By Admin, 21 Jan 2025
Laravel(ララベル)は、今最も注目を集めているPHPフレームワークであり、多くの開発者がその学習のしやすさや充実した機能と便利さに魅了されています。 この記事では、この人気NO.1のフレームワークLaravelの概要とそれを利用してできること、メリットやデメリットを徹底的に解説いたします。 Laravelとは PHPとは PHPは動的にWebページを生成することができるサーバーサイドのスクリプト言語です。他の言語と比較して仕様や文法が簡単なため習得しやすく、MySQLなどのデータベースとも連携が容易なため、WordPressなどを含むWebアプリケーションの開発に広く使われるスクリプト言語です。 WEBアプリケーションの開発に関しては、「WEBアプリケーションの開発手順とは? 仕組みや開発言語を紹介」もぜひ合わせてご参照ください。 Laravelとは 上記でも紹介した通り、LaravelはPHPの代表的なフレームワークとして世界的に普及しています。 ちなみに、フレームワークとは、多用するコードに機能性を加えて形成された構造、枠組みのことを意味し、PHPを使用してWebアプリケーション開発する際のベースとして機能するソフトウェアと理解していただければ問題ありません。 アプリケーションを作成するために便利な関数やクラスが用意されているため、これらを利用して初心者でも比較的簡単にコードを記述してアプリケーションを開発することができます。また複数人の開発者による分業体制も構築しやすくなります。 Laravelは2011年に登場したPHPフレームワークですが、開発者 Taylor Otwell 氏の2013年のTwitterでの発言によれば、小説「ナルニア国物語」に登場する王都「Cair Paravel(ケア・パラベル)」から命名しています。機能の拡張性の高さやコードの読みやすさ、初心者でも比較的すぐに習得できるという学習コストの低さから、フレームワークの中でも特に高い人気を博し、世界で最も利用されているPHPフレームワークと言われています。 他のWebアプリケーションのフレームワークに関しては、「【2022年版】Webフレームワークのベスト10選!」もぜひご参照ください。 Laravelの特徴 Laravelを使うメリット・デメリットをあらかじめよく把握しておきましょう。 Laravelのメリット 内蔵のアクセス制御システム Laravelでは、ユーザー認証とロールベースのアクセス制御をコントロールすることができます。 必要なオプションはすべて内蔵されていますので、ユーザー認証ロジックとアクセス制御は洗練されたものになり、その結果、より安全性が高まります。 Laravelは、既存のCodelgniterフレームワークのより高度な代替品として作成されました。Codelgniterには、認証システムの内蔵サポートなど、多くの便利な機能が欠けていました。Laravelには、ログイン、登録、パスワードリセットなど、必要なすべてのステップからなる認証システムが搭載されており、1つのコマンドで実行することができます。 MVCモデルを採用している Laravelは、MVCベースのPHPフレームワークで、プレゼンテーション層とビジネスロジックの間の緊密な分離を確保します。MVCとは、Model、View、Controllerの略です。モデル(ロジック、データ処理)、ビュー(UI)、コントローラーの処理(インターフェース)を分離するデザインパターンです。MVCを使用することで、コーディング構造を簡素化し、作業を容易にすることができます。また、それぞれの機能が独立するため、分業開発もしやすくなります。 簡便なメール連携システム 現代のシステムにとってメール連携機能は、望ましいだけでなく、すでに必須となっています。Laravelでは、Mandrill、Amazon SES、Sendmailなどのドライバを使用することができます。メールはクラウドでもローカルサービスでも送ることができます。 データベース連携が管理しやすい LaravelのEloquent ORMは、Web開発者にシンプルなActiveRecordの実装を提供し、データベースとのやりとりを簡単かつ短時間で行えるようにします。PHPの構文を使ってデータベースクエリを書くことができ、データベースを更新または修正するためにSQLを書いたり、知る必要がありません。 データベース移行がしやすい Laravelのマイグレーションシステムは、データ損失のリスクを最小限に抑えながら、データベースを拡張することができます。データマイグレーションはPHPの助けを借りて行われるため、開発者の作業も容易になります。そうすると、データベースのマイグレーション機構を内蔵し、手間をかけずにデータベースの同期を高速化することができます。 利用している開発者が多いため情報も多く、日本語のドキュメントも充実している 多くのPHPフレームワークには価格がついていますが、LaravelはWeb開発者向けのオープンソースのフレームワークです。また、このフレームワークをサポートする強力なコミュニティがあり、Laravelに関する公式ドキュメントや学習サイトが充実しているため、より高度で柔軟なフレームワークを作ることができます。。また、他のフレームワークに比べて、日本語サイトのドキュメントが豊富であり、基礎から応用までどのレベルに対しても学びやすい環境といえます。 Laravelのデメリット コードが複雑化しやすい 自由度が高ければ高いほどコードが複雑化しやすくなります。Laravelの魅力の1つとしては自分の思うとおりにコードを記述できるが、その反面、このデメリットに十分に注意すべきです。また、最初の設計をしっかり行わないと、分担体制を実施しにくいし、作業効率が落ちるリスクもあります。 処理速度が遅い Laravelは多機能で開発しやすいと評価されていますが、その分のメモリの使用量が多いため、処理速度は他のフレームワークに比べて遅い傾向にあります。そのため、速度を高く求めるシステムへの活用は十分に検討する必要があります。 Laravelでできること Laravelで開発できるアプリケーション Laravelは、シンプルな1ページのウェブサイトからエンタープライズレベルのソリューションまで、あらゆる複雑さと目的のウェブアプリケーションを構築することができる強力なフレームワークです。そのため、それを採用する企業が非常に多く、事例はIT、金融、旅行、エンターテイメント、小売など、さまざまな業界にわたります。ここ数年の開発実績に基づいて、下記の通り、Laravelで開発した案件の傾向をまとめました。 業務システム開発 Webアプリケーション開発 Webサイト制作 掲示板・口コミサイト制作 SNS制作 Eコマースサイト LaravelとWordPressの違い Webサイトを作成しようとする際、LaravelのほかにはWordPressもとても普及していますが、それぞれの特徴と向いている分野を見てみましょう。 WordPressはWebサイトを構築するために設計されたプラットフォームであり、LaravelはWebアプリケーションを設計するために使用されるフレームワークです。WordPressの場合、ユーザーはコーディングの知識を必要としませんが、Laravelを使用する場合はその知識が必要とされます。 それぞれのプラットフォームには、他と異なる独自の機能がありますが、簡単に言えば、WordPressは、よりシンプルなWebページやブログ、小規模なオンラインショップに向いています。その一方、Laravelは、より複雑で大規模なサイトに広く使用されています。つまり、カスタマイズされたバックエンドシステムを必要とする複雑なeコマースサイト等には、Laravelは、より良いソリューションとなりえます。 まとめ:Laravelで開発するWebアプリケーション…
あらゆるモノをインターネットに接続させていつでもアクセスできるIoT(Internet of Things)を目指すMicrosoft社の経営戦略を実現させるための環境として「.NET」をスタートしました。それから、システム開発の効率向上をはかり、それをベースとして、開発に役立つ機能を搭載するASP.NETをリリースしました。本記事ではASP.NETについてより具体的に理解するために、その特徴と強みについて紹介します。 ASP.NETは強力な開発フレームワーク .NET 「.NET」は、主として「.NET Framework」を指す言葉として使われています。NET Frameworkは、2000年6月に開発元であるマイクロソフト社が打ち出した「Microsoft .NET(マイクロソフト・ドットネット)」という構想がベースになりました。 マイクロソフト社のビジョンは、大規模なネットワークサービスを構築するため、あらゆる電子機器をインターネットに接続させる(IoT)経営戦略を策定しました。 .NET を使用すると、複数の言語や、エディター、ライブラリを使用して、Web、モバイル、デスクトップ、ゲーム、IoT など向けにアプリケーションをビルドすることが可能です。 .NET6へのマイグレートに関しては、「【NTQ Engineer Insight】.NETアップグレードアシスタントで、Windows上のデスクトップアプリを.NET6にマイグレート」もぜひご参照ください。 ASP.NETとは ASP.NETはActive Server Pages .NETの略で、マイクロソフト社が提供している.NET Frameworkに搭載されてます。ASP.NETは、動的なWebページを作成するために使用されるWebアプリケーションフレームワークです。クライアント側とサーバー側の両方のスクリプトがASP.NETで動作することができます。開発者がC#やVBを十分に理解していれば、このフレームワークをフルに活用することができます。 同社が提供している Visual Studio 等の統合開発環境を用いて、 Webテクノロジーの専門知識や、HTML や HTTP などの基本的なテクノロジーに精通していなくても、高機能な Web アプリケーションを開発できることが特徴です。 WEBアプリケーションの開発に関しては、「WEBアプリケーションの開発手順とは? 仕組みや開発言語を紹介」もぜひご参照ください。 ASP.NETのコンポーネント ASP.NETは、以下のコンポーネントで構成されています。 ・言語 .NET Framework内に存在するさまざまなプログラミング言語。例えば、VB.netやC#などの言語があり、アプリの開発に使用されます。 ・ライブラリ ウェブサイトやウェブベースのアプリケーションを作成するために開発者が使用するすべての必要なコンポーネントを持つ、異なるクラスのライブラリでいっぱいのベース。 ・共通言語ルーチン 共通言語基盤の CLI(The Common Language Infrastructure)とも呼ばれ、ドットネットプログラムが実行されるプラットフォームです。開発者は、例外処理やガベージコレクションなどの主要なアクティビティを実行するために使用します。 ASP.NETの特徴 ASP.NETフレームワークを使用すると実際にどのようなメリット・デメリットがあるか、より具体的に解説していきます。 ASP.NETのメリット 複数のプログラミング言語に対応している ASP.NETは、プログラミング言語に依存せずに、複数のものに対応できます。つまり、開発者はC#やVisual Basic.NETのような好きな言語を選ぶことができるのです。また、その実行時間は共通の言語に基づいています。 複数の開発者がプロジェクトに参加している場合、それぞれの開発者が自分のプログラミング言語を使用することができます。 ASP.NETでよく使われているプログラミング言語は以下の通りです。…
スマートフォンが普及してきた今ではアプリケーション(アプリ)は私たちの日常生活の一部です。アプリの種類は複数ありますが、UI(ユーザーインターフェース)や操作性、起動スピードが最適化されているネイティブアプリが注目を浴びています。 ネイティブアプリには多くの利点がありますが、完璧なものではありません。他のアプリケーションと同様に、ネイティブアプリにもメリットとデメリットがあります。本記事では、ネイティブアプリの開発を検討している方のために、その基礎知識を分かりやすくご紹介していきます。 ネイティブアプリとは ネイティブアプリは、iOSやAndroid等特定のプラットフォームで使用されるアプリケーションです。ネイティブアプリのプログラミング言語は、プラットフォームにによって異なります。ネイティブアプリは、カメラなどとの連携やプッシュ通知などさまざまな面でそれぞれのOS上で、スムーズに動作しなければいけません。 Webアプリとの違い ネイティブアプリもWebアプリもスマートフォン上で動作可能なアプリであり、アプリを利用する方はどちらを選ぶべきか悩んでしまうことが多いものです。 簡単に説明すると、ネイティブアプリはiPhoneのApp storeやAndroidのGoogleのPlayストアからダウンロードして、スマホにインストールするものです。初回に利用する際には多少手間がかかりますが、アプリがホーム画面に表示されるため、スムーズに起動できます。また、アプリによって、オフラインの環境で使用できる機能もあります。 一方、WebアプリとはWebブラウザ上で起動するアプリです。インターネットに接続できればいつでも使えます。ダウンロード等の手間がなく、すぐに利用できますが、ネイティブアプリに比べて、インターネット環境によって動作が鈍いこともあるでしょう。 Webアプリの開発については「WEBアプリケーションの開発手順とは? 仕組みや開発言語を紹介」で解説していますので、ご覧ください。 ネイティブアプリのメリット スピードの速さ ネイティブアプリは、上記で述べた通り、特定のプラットフォーム向けに設計されたアプリです。デバイスに内蔵された機能を使って動作するため、高速に動作します。CPUの使用率が高いアプリでも、ストレスを感じることなく動作することが特徴です。そのため、ネイティブアプリは、ゲームなどのアプリケーションにおすすめできます。 可用性 ユーザーは、App StoreやPlayStoreから簡単にネイティブアプリを探すことができます。その上、ワンクリックで簡単にダウンロードまで可能。アプリは承認前にストアによって審査されますから、信頼できる品質や可用性が保証されています。 インターネットの必要性 ネイティブアプリには、インターネットが必須ではありません。オフラインモードで機能するケースもあります。web上で動作するアプリではインターネットが必要不可欠。その点ネイティブアプリは、機能によってインターネット環境に左右されずに利用できる利点があるのです。 画質の高さ ネイティブアプリは高い解像度と柔軟性で、より良い画質を提供します。縦横の比率が異なるデバイスでも、ユーザーは意識することなく表示可能。また、デバイスに依存して、解像度が劣化することはありません。 ユーザーの利便性 ネイティブアプリは、デバイスのOSに合わせてそれぞれ作成されることが特徴です。カメラ、GPS、カレンダー、マイクなど、さまざまな機能がネイティブアプリには搭載されています。ネイティブアプリは、これらの機能を効果的に利用することで、より優れたユーザーエクスペリエンスを提供可能です。OSごとに適正にカストマイズされていることによって、ユーザーの利便性は高くなるでしょう。 ネイティブアプリのデメリット コスト ネイティブアプリの開発とメンテナンスに関わる、全体的なコストは高くなります。同じアプリケーションを別のデバイス用に個別に作成にする必要があるためです。また、アプリの保守にも高額な費用が必要になるでしょう。それぞれのストアで公開する際も料金が発生します。App Storeでの公開は年間99ドル。Appleからはアプリ内課金で30%の標準手数料を徴収されます。Androidの場合は、Google Playへの1回限りの登録料25ドルとアプリ内課金30%を支払うことに。しかしそれでも、ネイティブアプリは長い目で見れば費用対効果が高いといえます。 開発 ネイティブアプリの開発は、プラットフォームごとに別々の開発者が必要になるため、多くの技術と工数が必要になります。例えば、同じアプリをAndroid版とiOS版で開発する場合、それぞれ別の開発者を雇わなければなりません。さらに、ネイティブアプリの開発の過程では難しい課題に直面するケースもあります。 また、App StoreとGoogle Playの両方でアプリを公開する場合、両方のプラットフォーム向けに専門の開発チームが必要になるでしょう。2つのOS用のネイティブアプリの両バージョンを完成させるには、最大で通常のアプリの2倍の開発コストと時間が必要です。 アップデート 開発者は、さまざまな理由でネイティブアプリのアップデートを行う必要があります。アップデートは、バグや不具合を修正する目的が多いでしょう。必要なアップデートは、ユーザーがダウンロードできるように、アプリストアに実装される必要があります。ここで問題になるのが、ユーザーがアップデートに気付かないケースや、スマホの空き容量がないため、アップデートを見送る場合です。ネイティブアプリを不具合のまま放置することで、ネイティブアプリの評価が下がる恐れがあるでしょう。また、ネイティブアプリの利点がなくなってしまう恐れもあります。 サービスを提供する会社にとっても、2つのプラットフォームでのアップデートは相当な負担です。そして、アップデートのためには、開発・保守に多くのリソースが必要になります。 ダウンロードの必要性 ネイティブアプリを使用する前に、App StoreまたはPlayStoreのいずれかからダウンロードする必要があります。ネイティブアプリをダウンロードするためには、いくつかのプロセスが必要です。アプリを見つけ、利用規約を確認し、ダウンロードを行う必要があり煩雑です。ダウンロードに時間がかかり過ぎると、途中でダウンロードを諦めてしまうユーザーが出てきてしまいます。 まとめ ネイティブアプリは、開発のデメリットにかかわらず、数多くのメリットと利便性により、モバイルユーザーに人気です。今後もネイティブアプリは増加すると予測されています。そのため、ネイティブアプリの開発に投資することは悪い選択ではありません。 できるだけコストを抑えて、効果的なネイティブアプリの開発をお探しの方は、是非弊社NTQまでご相談ください。日本市場における600件以上の開発事例から、蓄積された経験に基づいて、最も適切なコンサルティングを提供致します。 お問い合わせページ
ベトナムにオフショア開発を依頼する場合、企業を選ぶ際にはポイントがあります。ベトナムのオフショア会社は日本に法人がある会社を選んでおきましょう。日本法人を設置せずに、事業所展開をしているオフショア企業も多数あります。 今回は、ベトナムオフショア会社を選ぶ際に日本法人を選ぶメリットとデメリットをご紹介します。参考にして、日本法人のベトナムオフショア企業に依頼するようにしてください。 日本法人のオフショア開発企業を選ぶメリット 実は、日本法人のオフショア企業に開発を依頼することにはメリットがたくさんあります。 契約を締結する際に生じるメリットや、実際に開発する際の便宜上のメリットなどがありますので、それぞれ見ていきましょう。 ■日本法人と契約を締結するメリット 日本法人にオフショア開発を依頼することで、契約上のメリットが5つあります。それぞれチェックしてみてください。 1. 遵法性の確保 日本法人との契約により、日本の法律や規制に基づく対応が容易になり、契約上のトラブルを回避できます。また、法的な手続きを迅速に行えるため、ビジネスの進行がスムーズです。 2. 支払いの安定性 日本国内の銀行を通じて円での支払いが可能となり、支払いのタイムラグや為替リスクの軽減が可能です。お客様側にとっては、支払いが円建てで行えるため、リスクが少なくなります。 3. 税制面の対応 日本法人と契約することで、日本国内の税制に従った税務申告ができ、税務上の透明性が確保されます。お客様側も、日本国内の企業との取引に伴う税制面でのメリットを享受できるでしょう。 4. トラブル時の対応迅速化 日本法人を持つことで、法的トラブルや契約の履行に問題が発生した場合、日本の法律に基づいて速やかに解決を図ることができます。そのため、日本に法人を持たないオフショア開発企業と比較すると、問題解決を迅速に行えることが大きなメリットです。 5.信頼性の向上 日本法人が存在することで、日本での信頼性が高まり、契約相手としての安心感が生まれることもメリットの一つ。お客様は、日本国内に拠点があることで、契約先の信頼性や安定性を評価しやすくなります。 ■ベトナム人エンジニアが在籍することによるメリット 日本法人があるベトナムオフショア開発会社には、日本にエンジニアが常駐しているケースがほとんどです。ベトナム人エンジニアが在籍することのメリットも5つ確認してみましょう。 1. 技術的な強みを直接提供 ベトナム人エンジニアが日本法人に在籍しているため、技術提案や納品後のサポートを直接行うことができ、迅速な対応が可能です。お客様は、日本語で直接対応できることで、安心感を得られます。 2. お客様の要望に柔軟に対応 現地(日本)にエンジニアがいることで、お客様の技術的なニーズや変更要求などに迅速に対応でき、信頼関係が強化されます。 3. コミュニケーションの効率化 日本国内でエンジニアが活動しているため、コミュニケーションロスが少なく、迅速な意思決定や技術サポートが可能です。 4. 品質管理の強化 技術サポートやメンテナンスを直接行うことで、納品後の不具合対応や品質保証が強化されます。それによって、お客様が満足できる品質管理を提供できるでしょう。 5. 文化的な理解を深める ベトナムと日本の両方の文化を理解しているエンジニアが存在することで、異文化間の調整が円滑に行われ、プロジェクトの成功確率が高まります。 日本法人のオフショア開発企業を選ぶデメリット 日本法人のオフショア開発企業を選ぶ際にはデメリットも少なからず存在します。デメリットも理解した上で、オフショア開発企業は選定していかなければいけません。 日本法人を介するため、費用が少々高くなる可能性 日本法人を間に介することになるため、開発費用が多少上乗せになってしまう可能性があります。できるだけ安く開発をしたい企業にとっては、デメリットになるでしょう。ですが、オフショア開発の費用は、企業によってまちまちですので、日本法人があるオフショア開発企業の方が割高というわけではありません。 まとめ ベトナムのオフショア開発企業を選ぶ際には、日本法人のオフショア開発企業を選ぶべきです。契約面でも、技術的な面でもスムーズで安心感があるでしょう。日本法人にオフショア開発を依頼する際には、多くのメリットと少しのデメリットが存在しますので、理解した上でオフショア企業を選んでください。 日本法人のオフショア開発企業である株式会社NTQジャパンは、常にお客様優先で安心感のあるコミュニケーションで開発を実現できます。ご興味のある方はぜひ一度無料相談をしてみてください。 お問い合わせはこちら
オフショア開発を行う際に注意しなければいけないことの一つが、パソコンやプリンターなど精密機器の日本とベトナム間での輸出入です。 精密機器類も技術同様に輸出入の規制対象になっていますので、注意しましょう。今回は、ベトナムオフショア開発における輸出入に関してお伝えします。 開発のために必要な機器類は輸出入規制対象 開発のために必要な機器類などは、輸出入の規制対象になっています。日本の法律とベトナムの法律どちらにも準拠して輸出入する必要があり、手続きは煩雑です。 それぞれの手続き方法をチェックしてみましょう。 日本からベトナムへの輸出 日本からの輸出は「外為法(外国為替及び外国貿易法)」に基づき管理されており、兵器のみならず、デュアルユース(民生・軍事両用)の可能性がある精密機器も規制対象です。 特に、リスト規制やキャッチオール規制(特定の用途や最終使用者による輸出先)の対象となることがあるため、必ず該当機器がこれらに含まれないか確認してください。 具体的には、平和や安全を保証するための法律になるため、兵器などの輸出が規制対象です。 とはいえ、精密機器の一部が兵器の開発に利用される可能性なども考慮し、精密機器などのコンピューターは法律の規制対象になり得る貨物ですので、注意してください。 リスト規制やキャッチオール規制をしっかり確認して輸出は行う必要があります。 輸出の際には以下の書類が必要になる可能性があるので、必要な物を準備して、フォワーダーや通関業者に手続きを依頼しましょう。 なお、輸出申告書に関しては、基本的に通関業者が作成します。 ※2024年11月時点 ※法令で規制されている貨物 日本からベトナムへの輸入 日本からの輸出がうまくいっても、ベトナムの法律で規制されている貨物は、ベトナムに輸入することはできません。 そのため、日本の法律だけではなく、ベトナム側の規制などもしっかり把握して輸出を行う必要があります。 ベトナムでは以下の貨物の輸入は禁止です。 オフショア開発でもしも上記リストの貨物をベトナムに輸出する必要がある場合は、輸出できませんのでご注意ください。 また、精密機器類などオフショア開発で必要になりそうな品目でベトナム側で輸入の規制がかかっているものは以下の物です。もしも日本からベトナムに輸出する必要がある場合は、管轄省庁(情報通信省)に認可をもらいましょう。 1.印刷物(本、新聞、雑誌など) 2 郵便切手、切手発行物、切手製品群 3 下記を含むセキュリティーソフト製品: a. セキュリティーソフトの検査、査定; b. セキュリティーソフトの監視 c. アンチハッキングソフト 4 印刷業用整版・タイプセッティングのシステム 5 各種の印刷機、カラーコピー機 そして中古電化製品などは輸入禁止項目ではありますが、禁止規定の範囲外の中古機械・設備の輸入手続は、製造から10年以内の規格を満たした中古機械・設備(18/2019/QD-TTg添付リストに該当する場合は、15年以内または20年以内まで認められる)に関しては、基準を満たすことの証明書を発行してもらうことにより、ベトナムに輸入することができます。 基準を満たしているかどうかは、ベトナム科学技術省が認定した鑑定機関により中古機械などを日本またはベトナムにおいて検査してもらってください。 ベトナムで必要になる書類を準備し、手続きを行いましょう。 ※2024年11月時点 ベトナムから日本への輸出 次にオフショア開発が終わった後に日本に精密機器を返送する場合などには、以下の書類が必要になる可能性がありますので、手続きまでに準備しましょう。 輸出申告書 コマーシャルインボイスもしくは同等の書類 農林水産省の輸出木材原材料のリスト 外国貿易当局が発行する輸出ライセンスもしくは輸出許可証 検査証明書(検査免除通知、検査結果、または同等の書類) 投資法に規定する輸出適格証明書 委託契約書 ベトナムから日本への輸入 ベトナム側から輸出された機器類は日本の関税を通して輸入することができます。輸入の際には、「経済産業省」が定める「外為法(外国為替及び外国貿易法)」と「安全保障貿易情報センター」による「EAR(Export Administration Regulations)」に準拠しなければいけません。手続きは以下の通りです。 保税地域への搬入 輸入申告…
ベトナムは日本のオフショア開発の中でも人気の地域です。ベトナムオフショア開発のメリットは主に以下の8つがあります。 プロジェクトに多様性がありチャレンジできる グローバルな環境で働ける 最新の技術とツールを利用できる キャリアの成長とスキルアップが可能 働きやすい環境と福利厚生が充実 優れたチームワークと協力 アットホームな職場環境 時差が少なく、ずれが生じにくい しかし、ベトナムオフショア開発企業で日本人が働くためには注意点もありますので、留意しておきましょう。 コミュニケーションでニュアンスの違いが難しいことも 時間・温度の感覚が違うケースがある 仲間意識が強い ベトナム人は意外に頑固な面もある ベトナムのオフショア開発企業で働く日本人はまだ少ないですが、その分需要が高いといえます。 なぜなら、日本人の繊細な言葉を理解しニュアンスを感じ取ることができるのは、やはり日本人だから。もしも、ベトナムオフショア開発企業で働きたいなら、株式会社NTQコンサルティングジャパンがおすすめです。今、株式会社NTQコンサルティングジャパンでは、一緒に働く日本人エンジニアを強く求めています。 今回は、ベトナムオフショア開発企業で働くためのメリットや注意点をお伝えしますので、参考にしてください。 ベトナムオフショア開発企業で働く8つのメリット ベトナムオフショア開発企業で働くことには、主なメリットが8つあります。メリットを理解して、自分にあっているかどうか検討してみるといいでしょう。 プロジェクトに多様性がありチャレンジできる ベトナムオフショア開発では、さまざまな業界・業種からの開発依頼があり、いろんな分野の開発に挑戦できるメリットがあります。それぞれの業種から得られる知識も多く、自己成長を促すことができるでしょう。また、今後のキャリアアップにも役立ちます。 グローバルな環境で働ける ベトナムのオフショア開発では、国際的なチームを組んでクライアントと連携しなければいけません。異文化を理解し、異なるタイムゾーンでの効果的なコミュニケーションスキルを身につけることができます。また、国内外のさまざまな企業や業界とのつながりができ、今後のキャリアアップにも役立つでしょう。これによって、グローバルな環境での働き方を学ぶことができることもメリットの一つです。 最新の技術とツールを利用できる オフショア開発企業では、常に最新の技術やツールを導入しています。新しい言語やフレームワーク、開発ツールなどを学ぶ機会が豊富です。スキルアップを目指したいエンジニアにも、学ぶ機会が多いことはメリットになるでしょう。 キャリアの成長とスキルアップが可能 ベトナムのオフショア開発企業では、自己成長やスキルアップをサポートするトレーニングや研修プログラムが提供されることがあります。これによって、初めてベトナムオフショア開発企業で働くことも、不安なくスタートさせることができるという点もメリットです。また、プロジェクトやチームリーダーとしての経験を積む機会に恵まれ、仕事のやりがいにもつながります。 働きやすい環境と福利厚生が充実 多くのベトナムオフショア開発企業は、柔軟な勤務時間を採用しており、リモートワークの環境も整っています。また、ほとんどの企業で健康保険や退職金などの福利厚生も整っている点も、メリットといえるでしょう。海外の企業で働く上では、福利厚生の整備や働きやすい環境かどうかは気になるところ。多くのベトナムオフショア開発企業は働きやすい環境を提供している点もメリットになるでしょう。 優れたチームワークと協力 オフショア開発企業では、チームワークや協力精神が重視される点がポイントです。異なるバックグラウンドや、専門知識を持つメンバーと協力し、共にプロジェクトを成功に導くことができます。そのため、達成感が大きく、チームとして成功できる喜びを味わえることも、大きなメリットといえるでしょう。 アットホームな職場環境 ベトナムのオフショア開発企業の多くは上述の通りにチームワークを大切にします。そのため、アットホームな職場環境で働くことになるでしょう。仕事のことだけではなく、プライベートのことでもコミュニケーションを密にとって、楽しんで仕事を遂行できることはメリットです。 時差が少なく、ずれが生じにくい ベトナムと日本の時差はわずか2時間で、海外で働くストレスを感じにくい点もメリットになります。一般的に海外とのやりとりで時差が大きい場合は、その日のうちに問題を解決できないケースもありますが、ベトナムの場合は、それがありません。ズレが生じにくい点では、海外企業で働きたい人にはベトナム企業は適切です。 ベトナムオフショア開発企業で日本人が働く場合の注意点 ベトナムオフショア開発企業で日本人が働くことにはメリットが多いですが、当然ながら注意点もありますので、注意点を事前に理解しておきましょう。注意点の感じ方は人それぞれですので、問題として大きく感じない方には、ベトナムオフショア開発企業は向いているかもしれません。 コミュニケーションでニュアンスの違いが難しいことも ベトナムオフショア開発企業で働くベトナム人は、日本語能力が高く、コミュニケーションは日本語で取ることができます。しかし、細かいニュアンスなどがどうしても感じ取れないことも多く、ベトナム人が使う日本語がキツく感じられるケースもあるでしょう。細かいニュアンスの違いについては、密にコミュニケーションを取り、解決していくしかありません。また、慣れることで問題は少なくなっていくでしょう。 時間・温度の感覚が違うケースがある ベトナム人と日本人では、時間や温度感覚が微妙に違います。日本人は仕事においては、せっかちな面があり、とにかく急いでやり遂げたいという意識が強いかもしれません。しかし、ベトナム人は比較的にゆったりとした国民性で、ユーザーが急いでいるという感覚も数日かけて解決すればいいと感じがちです。人によっては、イライラしてしまうケースもあるでしょう。この点についても徐々に慣れていくしかありません。また、どうしてもユーザーが怒っていて急がないといけない場合には、エスカレーションするなりして、解決していく方法を取ってください。担当者同士の会話では解決しないケースもあります。 仲間意識が強い ベトナムのオフショア開発企業で働くベトナム人はとにかく仲間意識が強い面があります。当然良い面でもありますが、プライベートを重視したい日本人には、慣れないケースがあるかもしれません。「みんなで一緒に解決しよう」という感覚に迎合できないタイプの人には、辛く感じる可能性もあります。日本人エンジニアの多くはワンマンプレイが好きだったり、孤独に解決していきたいタイプの人も多いはず。仲間意識が苦痛に感じる可能性は否めません。慣れていくしかないでしょう。 ベトナム人は意外に頑固な面もある そして最後に、ベトナム人は意外に頑固です。決めたら最後、絶対に譲らないというタイプの人が多いかもしれません。しかし、日本人エンジニアにもこの手のタイプは多いので、さほどの問題にはならないでしょう。エンジニアが働く上ではどこで働くにしても、頑固なタイプとコミュニケーションを取らなければいけません。 ベトナムオフショア開発企業で日本人が働くために必要なスキル ベトナムのオフショア開発企業で、日本人が働くために必要なスキルをお伝えします。難しい点は少ないので、これまでにエンジニア経験がある方や営業経験がある方は、すんなり転職できるのではないでしょうか。 コミュニケーション能力を身につける コミュニケーション能力は必須の能力です。ベトナム語はできると便利かもしれませんが、必須のスキルではありません。ベトナムオフショア開発企業に日本人が求められる大きな理由は現地(日本)企業との細かいコミュニケーションのためです。日本企業のニーズを的確に捉えて、ベトナムの開発者に日本語で伝えられる能力があれば問題ありません。また、ベトナム人は仲間意識が強いので、密なコミュニケーションを取れる方が戦力になります。 開発に必要な各種技術スキル そして、開発に必要な各種技術のスキルは身につけておくと重宝されます。実際にエンジニアとして活躍したい人には必須のスキルになりますが、営業として活躍したい人でも、ある程度の技術はあった方が賢明です。なぜなら、ユーザーの話を理解し、適切な提案ができなければいけないから。そのためには、技術に関する理解力は必要になるでしょう。 開発業務の知見を身につける そして開発業務の知見を身につけることも重要なスキルです。顧客への提案の際には当然必要になりますし、現地のオプショア開発のエンジニアとコミュニケーションを取る際に、何を言われているのか理解できないと苦労します。ある程度の開発に関する知見は必要なスキルです。転職を希望するなら、転職前にスキルを身につけておきましょう。…
オフショア開発で日本人におすすめの国はベトナムです。理由は以下の通り。 オフショア開発のシェア半分はベトナムが占めているため自分に合った企業を見つけやすい 親日国で日本語が堪能なベトナム人が多い 時差が2時間で働きやすい オフショア開発で求められる日本人の人材は主に7つあります。 男女は問わないが、エンジニア歴がある人 IT企業で勤務した経験のある人 コミュニケーション能力に長けた人 英語またはベトナム語が得意な人 技術的なスキルと専門知識があると重宝される 問題解決能力と柔軟性 チームワークと協調性 では、オフショア開発企業で日本人はどんな仕事ができるのかご存じですか? 主な働き方は以下のようなものがあります。 ブリッジSE コンサルディング 要件定義・システム設計などの上流工程 営業・営業事務 日本人におすすめのベトナムオフショア開発企業は株式会社NTQコンサルティングジャパンです。なぜなら、さまざまな日本人人材を求めており、ブランクのあるエンジニアでも採用してくれるチャンスがあるから。また、やる気さえあれば、オフショア開発未経験でも採用の可能性があるからです。今回は、オフショア開発企業で求められる日本人人材についてご紹介しますので、オフショア開発に興味のある方は、参考にするといいでしょう。 日本人におすすめのオフショア開発の国は? 現在日本人におすすめのオフショア開発国はベトナムです。まずは日本で人気のオフショア開発国の比較表をご覧ください。 上記を見ても分かる通りに、現在オフショア開発で人気があるのはベトナムです。では詳細を見ていきましょう。 ベトナムがおすすめ 日本で人気のオフショア開発国はベトナムです。ベトナムは国を挙げてITを推進しているため、デジタル化やDX化が進んでいる国です。発展途上国でありながら、ITの推進能力は他国を凌いでおり、その技術力にも注目が集まっています。また、ベトナムでは、学校で日本語を学ぶ機会もあり、日本語能力の高いベトナム人もたくさんいます。 オフショア開発のシェア半分はベトナムが占めているため自分に合った企業を見つけやすい 実際に日本における、オフショア開発の半数以上はベトナムが占めており、国内には多数のベトナムオフショア開発企業があります。そのため、たくさんの企業の中から、自分に合ったオフショア開発企業を見つけやすいため、これからオフショア開発企業で働きたいと検討している方にはおすすめの国になるでしょう。 親日国で日本語が堪能なベトナム人が多い ベトナムは親日国でも知られ、日本語が堪能なベトナム人人材が豊富にいます。日本で働くオフショア開発企業のベトナム人のほとんどは日本語が堪能なため、コミュニケーションで困るシーンは少ないでしょう。 時差が2時間で働きやすい また、ベトナムと日本の時差はたったの2時間です。開発する上の要件定義などのすり合わせで、オンライン会議をするとしても、さほど困ることがないことも特徴。障害発生時にも迅速に連絡を取り合いながら対応できるメリットがあります。 フィリピンも人気がある 日本では、フィリピンもオフショア開発国として人気の国です。確かにフィリピンはコストが安く抑えられ、時差も1時間で働きやすい環境といえます。ですが、政治情勢が不安定で治安もあまり良くはないため、フィリピンに赴任するのは不安があるかもしれません。またフィリピン人はさほど日本語がうまくはないため、コミュニケーション面で困る可能性があることが懸念点です。 インドの技術力には注目 また、インドもオフショア開発国としては人気があります。人気の理由はその高い技術力。しかし、コストの上では、ベトナムやフィリピンほどは安くないことが特徴です。そして、インド人は日本語が堪能なエンジニアは少ない特徴も。また、インド文化と日本文化の違いで壁が生じてしまうシーンもあるでしょう。 ベトナムオフショア開発で求められる日本人の人材とは? ベトナムオフショア開発で求められる日本人の人材とは、主に7つの特徴のある人材です。それぞれご紹介します。 男女は問わないが、エンジニア歴がある人 男女は特に問いませんが、エンジニア経験のある人が求められています。プログラマーであれ、SEであれ、インフラエンジニアであれ、IT経験者が求められていますので、エンジニア未経験の方は、独学で学んでいかなければいけません。少なくとも、IT用語の理解ができない人には向かない分野になるでしょう。 IT企業で勤務した経験のある人 IT企業に勤務した経験のある人も求められています。IT企業に勤務していた営業職でも、そこそこITについて造詣があると見なされますので、有利です。 コミュニケーション能力に長けた人 当然ながらコミュニケーション能力が高い人はオフショア開発企業では歓迎されます。特にベトナム語ができる必要はありません。もちろんできるに越したことはありませんが、できなくても、日本で働くベトナム人は基本的に日本語が堪能なので心配いりません。むしろ。日本人顧客とのコミュニケーションを上手に取れる方を歓迎してくれます。 英語またはベトナム語が得意な人 日本語だけでも、充分ベトナムのオフショア開発企業で働くことはできますが、英語やベトナム語ができる人は更に歓迎されるでしょう。必須の能力ではありませんが、英語力はある程度あった方が重宝されます。現地のベトナム人エンジニアとコミュニケーションを取る際に、日本語ができないエンジニアの場合には、英語でコミュニケーションを取るシーンもあるからです。 技術的なスキルと専門知識があると重宝される 当然、技術的なスキルとオフショア開発の専門知識があると重宝されます。ベトナムは最新技術をいち早く取り入れる国でもありますから、最新技術の動向には常に注目しておくと有利になるでしょう。 問題解決能力と柔軟性 問題解決能力は、どのIT企業で働くにしても必須のスキルです。また、オフショア開発では、柔軟性も注目されますので、身につけておきましょう。一つのことに固執せず、状況に合わせて柔軟に対応できる能力は国を跨いだオフショア開発では必須の能力です。思い込みなどで突き進まずに、状況把握を正確に行い、柔軟に調整・対応できる能力が求められます。 チームワークと協調性 チームワークと協調性はオフショア開発では大事なことです。なぜなら、日本とベトナムで協力して業務を遂行していく必要性があるから。オフショア開発ではチームワークが大事ですので、チームの輪を乱さない協調性も大事な要素。そしてそもそもベトナム人はチームワークを大切にする文化です。独断専行する日本のエンジニアタイプの方よりも、協調性のある方が求められていると考えてください。 ベトナムオフショア開発企業で日本人はどんな仕事ができるのか? では、実際にどういった職種でオフショア開発企業内では日本人が活躍しているのか、例を見ていきましょう。自分に向いていると思える職種があるなら、目指してみてはいかがでしょうか。 ブリッジSE 日本とベトナムの橋渡し役であるブリッジSEとして活躍していく道があります。ブリッジSEを目指すためには、日本語能力だけではなく、ベトナム語もしくは英語が堪能である必要性も。語学には自信があり、エンジニアとしての基礎知識がある方には、向いている職種です。 コンサルティング…
VUCAの時代と言われる現在は将来の予測が困難であり、人々のニーズとビジネス環境の変化に合わせて、開発手法にも工夫が求められています。新規プロジェクトの開発では実施期間の短縮化やコスト削減が必要になるでしょう。その目的を支援する手法の一つとして、MVP開発は注目されているのです。 本記事では、MVP開発について、概要やメリット・種類・費用相場など、知っておくべき5つのことを徹底解説していきます。 MVP開発とは MVP開発はMinimum Viable Productの略で、実用最小限の製品を意味します。MVP開発とはコアとなる価値を提供し、顧客に必要最小限の機能のみを備えた製品を提供することです。基本的に、MVP開発はフィードバックを集め、その製品がユーザーに必要とされているかどうかを確認できることが特徴。また、初期バージョンの導入で、お客様のニーズや好みを把握できます。開発者はそれに応じて製品を調整し、さらなる更新を計画することができることも特徴です。したがって、MVP開発を行うことによって、開発コストを削減するだけでなく、市場に適合しない製品を作成するリスクを低減することができます。 PoCとの違い PoCはProof of Conceptの省略であり、概念実証のことです。新規製品、新規事業を企画するとき、PoCもよく出てきますので、MVP開発と間違えてしまう方がいるかもしれません。ここで、PoCとMVP開発を区別できる特徴をまとめます。 まず、PoCは概念実証の名前の通り、製品の初期バージョンではありません。ソフトウェア開発におけるPoCは、ソフトウェアのコンセプトが技術的に実行可能かどうかを調べることを目的としたプロセスです。実際に製品を開発するわけではありません。対して、MVP開発は、初期バージョンを開発し、そのサービスが市場において、適合するのかを実証実験する工程を指しています。 MVP開発のメリット MVP開発のメリットは複数ありますが、主なメリットを5つ取り上げます。 市場投入までの時間の短縮 MVP開発は最低限の機能を作るため、従来の開発手法より開発サイクルが短くなります。したがって、MVP開発による製品は他社の製品より早く市場に投入することができるでしょう。 製品のライフサイクルがますます短くなる昨今では、開発期間の短縮は競争力の向上に大きく貢献します。特にニッチ市場で成功するためには市場投入までの期間が短いことが、成否を決定づけるでしょう。 市場需要の検証 MVP開発はシステムの機能を確認するためのテストだけでなく、市場の需要を理解するためのものです。特定のお客様のニーズを想定しながら自社製品を開発する場合に有効となります。MVPの製品があることによって、「そのニーズが存在するか」、「そのニーズを持つ潜在的な顧客が想定したほど多いか」といったことを確認することが出来ます。また、この段階で得られたコメントなどに基づいて、製品の改善・作り直しを通じて、差別化を図ることができます。 コスト削減 MVP開発では、プロダクトに必須な機能だけ搭載するため、コストを最小限に抑えることができます。また、最初から不可欠な機能だけを搭載するため、製品が複雑になりすぎることがありません。開発者に高度なコーディングやソリューションを求めることを防ぐこともできます。また、初期のバージョンから得られた利益を再投資することで、コストを分散させることができるのです。 リスクの最小化 製品の立ち上げには時間やお金、リソースを多大に投資するため、注意が必要です。さらに、製品の不評がビジネスやブランド名を傷つけ、会社や顧客に損害を与える可能性もあります。大規模な投資を行う前に、MVP開発で製品のアイディア、コンセプトを検証することでリスクを最小限に抑えることができるのです。 ステークホルダー・投資家の説得 ステークホルダーや投資家は成功する製品にだけ投資するものです。そのため、ステークホルダーや投資家を説得するために、MVP開発は非常に有効な手法です。なぜなら、MVP開発は言葉の説明だけでなく、物理的な製品を提案し、ユーザーの反応などで製品のメリットを証明できるから。将来性を提示することで、投資を呼びかけることに成功できます。 MVP開発の種類 MVP開発はタイプが複数あります。企業の目的に応じて適切な種類を選びましょう。 オズの魔法使い オズの魔法使いでは、ユーザーに見える部分だけを機能するように開発します。つまり、システムのフロントエンドのみを準備し、バックエンドは人的に対応していくのです。その結果、わざわざバックエンドの機能を開発することなく、製品コンセプトを検証できます。本当にニーズがあり、バックエンドの開発の必要性があるのか事前にわかることが特徴です。 コンシェルジュ コンシェルジュは提供されるサービスのフロントエンドもバックエンドも人的に対応します。また、コンシェルジュ型は、将来の製品に関するアイディアの創出、サービスの提供や顧客とのコミュニケーションが目的であり、検証することではありません。大規模なシステム開発などを判断する際、コンシェルジュがよく使われています。 ピースミール型 ピースミールタイプでは、直接ソリューションを開発せずに、既存のアプリやツールを活かして、お客様に価値を提供します。プロダクトのプロトタイプは1つのサービス用に動作するため、他のサービスを検証する場合は、複数のプロトタイプの準備が必要です。フィードバックを得た後に必要な機能を追加することもあります。 単一機能 単一機能タイプは、機能が1つ搭載される製品です。これは、製品やサービスの最も重要な機能を検証することに役に立ちます。このMVPであれば、ターゲットユーザーを絞り込み、フィードバックを受け、分析し、テストに集中することができるでしょう。 MVP開発の費用相場 MVP開発には様々な種類があり、要件に応じて、MVP開発の費用も変わります。例えば、非常に簡単なWEBサービスのプロトタイプだけの外注なら、費用が200万円前後ですが、300〜500万円程度の予算が必要な場合が多いでしょう。 一般的なソフトウェア開発では、500万円〜1,000万円の予算が必要なケースが多いもの。その点、MVP開発ではコストを抑えた開発が可能になります。 しかし、その予算以内で品質が高い製品を完成させるためには、開発ベンダーの選択に十分注意するべきでしょう。なぜなら、MVP開発では今までにないものを実現することが多いため、手戻りを防ぐために、実績が高い会社や密なコミュニケーションが取れるベンダーが必要になるからです。 まとめ:新規事業を加速するMVP MVP開発について、概要からPoCとの区別、メリット、種類、費用相場まで紹介いたしました。MVP開発は実施期間の短縮、コスト削減、リスクヘッジなどを推進する開発手法です。MVP開発のメリットを活かすために、ローコード開発やノーコード開発を利用するケースが多くなります。ワンストップベンダーとしてのNTQは開発に関するあらゆる悩みを解決に導くことが可能です。一度御社の開発に関するお悩みをぜひご相談ください。…
IT技術が進化しビジネスのスピードが加速するなか、システムやソフトウェアの開発環境も多様化しています。なかでも注目されているのがスクラム開発です。ただし、その用語を聞いたことがあっても、他の開発方法とどのように違うのかわからないという方もいるのではないでしょうか。本記事では、アジャイル開発やウォーターフォール開発との違いを押さえたうえで、スクラム開発の特徴やメリットをわかりやすく解説していきます。 スクラム・アジャイル・ウォーターフォール開発の違いと位置づけ アジャイル開発とは開発スタイルの総称で、その中の代表的な手法の1つがスクラム開発です。 アジャイル開発とは、短いサイクルで設計、開発、実装、テストをすばやく繰り返し、優先順位の高い機能を順番にリリースしながら、全体の完成を目指す手法です。開発を小単位に区切り、各機能をユーザー側でテストすることで、開発途中での仕様変更も柔軟に対応できます。 アジャイル開発の詳細については、「アジャイル開発とは何か?変化に即応してユーザーの要望を最大限実現する手法とは」もご覧ください。 スクラム開発とは、アジャイルの考え方を、ラグビーのスクラムのようにチームを組んで役割やタスクを分散させつつ、コミュニケーションを重視したフレームワークのことです。 一方、ウォーターフォール開発とは、アジャイル開発と対比される従来の開発方法を意味します。あらかじめ立てた開発工程を計画通りに実行していく開発方法で、進捗状況は把握しやすいですが、途中で仕様変更しづらいという特徴があります。 つまり、アジャイル開発の一種であるスクラム開発とは概念が大きく異なるのです。 ウォーターフォール開発の詳細については、「システム開発の上流工程とは?起こりうるリスクや管理の重要性を解説」もご覧ください。 スクラム開発の論理と3つの柱 スクラム開発は、1990年代に米国の技術者によって生み出され、「スクラムガイド」で定義されています。これをもとに特徴を紹介していきましょう。 スクラム開発の論理 スクラム開発は、経験から生まれる知識と観察に基づき意思決定する「経験主義」と、無駄を省き本質に集中する「リーン思考」に基づいています。スクラムが機能するのは、それらの論理をもとにした「3つの柱」を実現しているからでしょう。 3つの柱 透明性開発や作業内容はチームメンバーやその作業結果を受ける人に見えるようにしておくことが大切です。透明性によって検査が可能になるため、それが欠けた状態では誤解を招き、無駄なものとなる恐れがあります。 検査常に事案を検査し、問題の発見・解決を繰り返していきます。スクラム開発は変化を引き起こすことを前提としているため、検査には適応が大きなポイントです。 適応検査結果への対応はもちろん、作業中も適宜、手法やプロセスの見直しが必要です。スクラム開発では、検査によって新たに学んだことに対し、即時に適応することが期待されています。 スクラム開発のルール「3・5・3」 スクラム開発におけるルールは、「3つの役割」「5つのイベント(うち1つは任意)」「3つの作成物」といわれています。具合的に説明していきましょう。 3つの役割とは プロダクトオーナー(PO) 要件を定義し、最終的にソフトウェア開発者の成果を評価するプロジェクトの責任者です。必要な機能の選択や機能優先順位決定などのビジョンを考え、チームのメンバーに説明、共有します。スケジュールや予算管理なども行います。 スクラムマスター(SM)スクラムがうまく回るように全体を調整するチームリーダーの役割です。チームで出た課題を解決するため、外部交渉やメンバーとの相談でプロダクトを円滑に進めるため、調整していきます。 開発メンバープロダクトの品質や計画・専門性に責任を持つ開発者です。 チーム構成は通常10人以下で、人数が少ないほど生産性が高い傾向にあるといわれています。 5つのイベントの概要と目的 スクラムイベントとは、スクラム開発を実践するうえで必要なミーティングで、プロダクトの検査と適応の機会となります。スプリントと呼ばれる、アウトプットするまでの一定期間のなかで、行っていきます。「スクラムガイド」は4つのイベントとして定義していますが、今回は「リファインメント」という作業も加え、「5つのイベント」として流れを見ていきましょう。 1. スプリントプランニング スプリントのゴールとその達成のために必要な作業を計画するイベントです。アウトプットまでの期間に何をするのかをチームで話し合います。チームのビジョンを明確にして共有するためにも、最高責任者であるプロダクトオーナー(PO)と開発メンバーの出席は必須です。この時点では、スクラムマスター(SM)は任意参加で構いません。このとき、スプリントバックログ(スプリント期間中にチームが取り組む作業アイテムを明確にするための手段)を作成し、アイテムの洗い出しをしておきます。 2. デイリースクラム スプリントゴールが達成できるか、進捗を検査するためのイベント。チームの問題や課題を早期発見するためのものですので、開発メンバー主体で行います(PO、SMの参加は任意)。原則としては、毎日決まった時間に同じ場所で手短に行うのが良いとされています。業務の進捗状況や問題点、解決したことなどを共有。必要に応じて、この後に関係者を絞って話し合います。 3. リファインメント (任意) プロダクトバックログアイテム(以下PBI)を明確にするイベントです。PBIとは、開発チームが目標を達成するために、必要となるアイテムやタスクに優先順位をつけてリスト化した一覧に登録されているタスクのことです。チーム内の認識を合わせることを目的としているため、POと開発メンバーの出席は必須です (SMの参加は任意)。期間中、任意のタイミングで開催され、PBIの内容や見積もり、優先準備などの内容を確認し、詳細化します。 4. スプリントレビュー スプリントの成果を確認し、結果を原因に反映させて調節していくイベントです。POと開発メンバーが戦略を練るために行います(SMの参加は任意)。最終段階の前に実施し、フィードバックをもとに話し合い、今後に向けた改善策を見つけていきます。 5. レトロスペクティブ スプリント中の活動や過程を振り返るイベント。チーム全員が参加し、問題を改善し、良かった点や反省点を共有し、次回に生かしていきます。最後に実施され、この完了をもってスプリントが終了します。 3つの作成物 スクラム開発を実施するうえで作成するものが3つあります。それぞれ見ていきましょう。 プロダクトバックログプロダクトの開発や改善に必要なタスクを優先度順に並べた一覧。チームのメンバー全員で共有することで、誰がどのような作業内容をするかが確認でき、ゴールを共通認識できます。 スプリントバックログスプリントで実施するプロダクトバックログの項目を実行可能なタスクレベルにまで詳細化したものです。開発メンバーで日々チェックすることで、ゴールが達成できるかを検査し、リスクに適応するための行動計画を立てていきます。 インクリメントのための完成の定義「スクラムガイド」では、完成の定義とは、プロダクトの品質基準を満たすインクリメント(プロダクトゴールに向けた具体的な踏み⽯)の状態を示した正式な記述とされています。つまり、完成の定義を満たすことで、何をもって作業が完了、完成したか、チーム全員が共通認識できるようになります。スクラム開発を始める前に作成しておくことで、メンバーによって完成の精度が異なるといったことを避けられるでしょう。 スクラム開発のメリット スクラム開発をすることで、どのようなメリットが得られるでしょうか。 問題点を早期発見しやすい スクラム開発は、チーム内でのミーティングで常に目標や進捗状況などを確認・共有する透明性を特徴とします。これによって、問題点を早期に発見しやすい体制にあり、問題が起こるたびに素早く改善・軌道修正していけるため、プロジェクトがスムーズに進捗しやすいでしょう。 生産性の向上が期待 目標が明確であることから、各メンバーには指示待ちの姿勢がなく、主導的に仕事を進めていくため、作業が効率的です。ひいては生産性の向上が期待できるでしょう。各スプリントで動作可能な機能を開発し、必要な機能がそろったタイミングでリリースできるため、短期間で成果を出しやすい傾向にあります。 仕様変更に柔軟な対応 アジャイル開発の特徴である柔軟性を踏襲しており、プロジェクトの途中での急な仕様変更に対応しやすいこともメリットの1つです。さらにスクラム開発のスプリントは短めに設定されていることから、成果物に対するフィードバックを次のスプリントに反映させ、仕様変更に対応していけるでしょう。…
話す、書くなど私たちが日頃コミュニケーションを取るときに用いる自然言語には、複数に意味を解釈できるあいまいさも内包しています。この自然言語をコンピュータが意味を絞りながら解析する技術が自然言語処理(NLP)です。近年、文字入力の予測変換やスマートスピーカーの音声対話システムなどで、さらに身近なものになってきているのではないでしょうか。本記事では、自然言語処理の仕組みや、AI(人工知能)の分野でどのようなことができるのかを解説します。 自然言語処理とは 自然言語処理(natural language processing)とは、人の話し言葉や書き言葉をコンピュータが解析する処理技術を指します。 人の言葉にはあいまいさが含まれています。たとえば、「私は小さな犬と猫が好き」の場合、「小さな犬」と「小さな猫」なのか、「小さな犬」と「猫」なのか、いずれの意味合いにも取れます。実際、日常会話において、どちらの意味なのかを聞き直したことがある人もいるのではないでしょうか。 このようなあいまいさを踏まえ、機械が自然言語を解析処理するには高度な技術を要します。 自然言語処理の仕組み では、自然言語処理の仕組みとはどのようなものでしょうか。大きな軸となるのは、前段階の「データ収集」と「4段階の工程処理」です。流れとしては、データ収集→4段階の工程処理→必要な情報を抽出してのコンピュータ処理、という形で行っていきます。2つの軸について詳しく説明していきましょう。 データ収集 データ収集には、コンピュータが語彙を理解するための「機械可読目録」と、言語の使用方法を記録、蓄積した文書集合である「コーパス」を用います。 機械可読目録書き言葉の書籍情報や関連情報を機械が理解できるように置き換えた通信規格。つまり機械が語彙を正しく理解するための辞書のような役割を担っています。 コーパス自然言語の文章を構造化して大規模に集め、記録したもの。わかりやすく言うと、「膨大な文例集」のようなもので、これを使うことで状況に適した言葉の意味や使い方を理解できるようになります。 4段階の処理工程 機械可読目録とコーパスのデータ収集の用意が完了後、自然言語処理は主に「形態素解析」→「構文解析」→「意味解析」→「文脈解析」という4段階の工程で行っていきます。それぞれの工程について説明しましょう。 1. 形態素解析 文章を最小の単位(形態素)に分割する作業です。 たとえば、先ほどの文章、「私は小さな犬と猫が好き」の場合、「私」「は」「小さな」「犬」「と」「猫」「が」「好き」という形態素に分割できます。この作業を行うことで、文章のなかの形態素の意味を抽出できるようになります。 2. 構文解析 単語同士の関係性を解析することです。 単語や文節間の「修飾・被修飾関係」や「係り受け関係」などの依存関係をもとに文章の構造を解析、構文木(ツリー)と呼ばれる図式で表現されます。つまり、「どの単語がどの単語にかかるのか」を構文として解析します。 3. 意味解析 構文解析された文章内の意味を解釈していくことです。 複数の意味にとれる文章では、前後の単語とのつながりを踏まえて適切な候補から絞り込む必要があります。また、日本語には「はし」や「あめ」などのように1つの単語が複数の意味を持つ場合もあり、難易度の高い処理工程です。 4. 文脈解析 複数の文章に対して、文と文のつながりを解析する工程。単語や文脈の意味合いだけでなく、文章が書かれた背景といった幅広い領域にまで及ぶため難易度はもっとも高く、未だ課題の多い分野といわれています。 AI領域での自然言語処理の活用 AI領域において、自然言語処理はどのように活用されているのでしょうか。 対話型AI 自然言語処理で検索やデータ照合を行い、結果を音声データに変換してユーザーに答えるシステムです。いくつか代表的なものを紹介しましょう。 AIチャットボット 名前の由来は「チャット(chat)」とロボットを意味する「ボット(bot)」から。ユーザーが打ち込んだ短文の意味を理解し、リアルタイムに文章や音声で回答するAI搭載型のプログラムです。 パソコンやスマートフォンなどに搭載されているAIアシスタントサービスもそのひとつで、利用したことがある方も多いのではないでしょうか。 ビジネスに活用できるものもあり、たとえばNTQのAI チャットボット「NTQbot」の場合、データを収集し、分析・分類する機能があるため、顧客一人ひとりにあわせた商品やサービスの提案やコミュニケーションに役立つでしょう。作成したチャットボットは他のツールとの連携や、音声でのやり取りを行うバーチャルアシスタントとしても利用できるため、顧客に合わせてコミュニケーション方法を分けるのも便利かもしれません。 詳しくは、「NTQbot(AI Chat Bot)」をご覧ください。 AIスピーカー スマートスピーカーと呼ばれるもので、この対話システムも自然言語処理のひとつです。さまざまな指示に対し、その自然言語を的確に解釈し、指示された操作を実行していきます。 テキストマイニングから文章要約まで テキストマイニングとは、自由形式で記述された文章から新しい情報を抽出する分析手法のことです。ここでも自然言語処理は用いられています。たとえばSNSへの投稿をはじめとした大量の文字情報を単語単位に分割し、出現頻度や投稿時期などを分析し、有効な情報を抽出します。 また、文書要約とは、AIが文章の内容を理解し、自動で要約することです。主要な単語や文章を抽出して要約する「抽出的要約」と、内容を反映させながら自然な文章を生成する「生成的要約」があります。 NTQのオフショア開発事例であるスマート・ドキュメント・システムは自然言語処理を活用し、クラウドベース(AWS)でのレポート管理やAIによるテキストの構造分析、AIによる同様のレポート推奨の機能を持っています。企業がレポートコンテンツを自動的に管理・分析するために役立つものです。 詳しくは「スマート・ドキュメント・システム(オフショア開発事例)」をご覧ください。 文字予測変換 文字予測変換とは、日本語を入力した際に自動変換してくれるソフトウェアです。パソコンやスマスマートフォンなどでごく自然に利用している人が多いのではないでしょうか。入力内容に基づいてテキストを予測したり、関連する単語を提案したりしてくれ、近年はその精度が上がっているといわれています。また、学習機能によって、よく使用する単語やフレーズが文字予測に出てくるように、使用する人にあわせてパーソナライズされていきます。 機械翻訳 自然言語処理を使い、外国語と日本語の翻訳をします。あいまいな表現は前後の意味合いをみて判断。英語、日本語、中国語などさまざまな言語に対応するものもあります。なかには、音声やカメラで直接スキャンしたテキストから翻訳するものも登場しています。 自然言語処理を用いて高性能なアプリ開発を 自然言語処理は、AIが人間の自然な言葉を把握できるようになるための技術です。私たちの身近にも音声認識や翻訳などで活用されています。…
ブロックチェーンと言えば、一般には仮想通貨がよく知られています。しかし、ブロックチェーンの技術は日々進歩・改善されていて、現在では金融や各種取引だけでなく、さまざまな分野で活用されています。今回は、ブロックチェーンの可能性を知りたい方に向けて、ブロックチェーンの基本的な概要や仕組みと種類、活用事例についてご紹介します。 ブロックチェーンとは ブロックチェーンとは、取引の履歴を1本の鎖(チェーン)のようにつなげて正確な取引履歴を維持するための技術です。誰もが取引履歴を共有できるようにすることで、不正な取引や改ざんが非常に行いにくい仕組みになっています。中央集権的に管理者がいる従来のWeb取引システムとは異なり、参加者が分散型の管理を行うことで、分散管理型のシステムとも言われています。 ブロックチェーンは主にビットコインのような仮想通貨や暗号資産、デジタルデータに唯一無二の非代替性をもたらすNFTなどの分野に用いられています。こうした特性から取引データを一手に引き受ける大規模コンピュータ、サーバなどが必要なく、分散型のネットワークによって構成されることから、低コストで運用できること、管理者がなくても取引データの信頼性が保てることなどが大きな特徴です。 ブロックチェーンの仕組み ブロックチェーンでは、ネットワーク内で発生した取引の記録を「ブロック」と呼ばれる記録単位に格納し、時系列に沿ってチェーンのようにつなぐことで正確な取引履歴を残すことができます。ブロックには取引記録だけでなく、ハッシュと呼ばれる一定量の情報を圧縮したデータを残すことで、より改ざんや不正が行いにくい仕組みになっています。 なぜなら、ブロックのうち1つを改ざんしようとすると、チェーンによってつながったすべてのブロックの取引記録やハッシュ値を変更する必要があるためです。しかも、改ざんしていない正しい取引データは分散されて多くのネットワーク参加者に共有されているため、改ざんや不正をするためにはそのデータもすべて改ざんしなくてはなりません。このようなことは、現実的に不可能です。 こうした理由から、ブロックチェーンは不正や改ざんが行われにくい仕組みとして、また、Web3.0時代を牽引する分散管理型システムとして注目されています。 Web3.0については、以下の記事でも詳しく紹介していますので、ぜひご覧ください。 「Web3(Web3.0)とは何か?「次世代インターネット」の特徴を徹底的に解説」 ブロックチェーンの種類 ここまでブロックチェーンの基本的な概要と仕組みをご紹介しましたが、ブロックチェーンにはさらに3つの分類があります。それぞれの種類について、簡単に見ていきましょう。 パブリック・ブロックチェーン もっとも基本的なブロックチェーンで、管理主体が存在せず、参加もノード(ブロックチェーンにおけるチェーンの始まり)を立てるのも自由な形式です。分散型管理システムをもっとも体現した仕組みと言えるでしょう。パブリック・ブロックチェーンは完全にオープンな形式であることがもっとも大きな特徴で、管理者がいなくても情報共有と相互監視があるため、正当な取引であることが証明できます。 誰でもデータを参照できることから透明性が高く、コンセンサス(取引に関する合意)を求めるにあたって、中央集権的な管理者に許可を取る必要がありません。この点で、パーミッションレス・ブロックチェーンと呼ばれることもあります。 一方、取引すべての情報を記録するために多くの処理と時間を要することから、スピーディな取引には向かないとされています。 プライベート・ブロックチェーン 単一の管理主体としての組織が存在し、参加も許可制というWeb2.0のような中央集権型のカラーを非常に色濃く残したブロックチェーンです。外部に公開されないことでプライバシーが保たれるほか、不特定多数の合意形成を行う必要がないことから、パブリック・ブロックチェーンと比べて迅速な処理が可能です。 取引の合意形成に管理者への許可が必要なため、パーミッションド・ブロックチェーンと呼ばれることもあります。プライベート・ブロックチェーンは管理者が攻撃されたり、サービス終了で取引も終わったりするデメリットがあり、企業や組織内のみで使うのに向いています。 コンソーシアム・ブロックチェーン 複数の管理主体としての組織が存在するため、プライベート・ブロックチェーンよりは分散型に近いものの、参加は許可制であり、中央集権型のカラーも残しているというちょうどパブリック・ブロックチェーンとプライベート・ブロックチェーンの中間をいくブロックチェーンです。参加が許可制なことから、これもパーミッションド・ブロックチェーンと呼ばれることがあります。 一方で、コンソーシアム・ブロックチェーンは分散性と迅速性のいいとこ取りをしたモデルとも言えます。パブリック・ブロックチェーンでは分散管理によって正当性や透明性を担保し、プライベート・ブロックチェーンでは迅速な合意形成を可能にしました。その両方をうまく組み合わせたのがコンソーシアム・ブロックチェーンです。複数の企業が関わるプロジェクトや、一部の仮想通貨に使われています。 ブロックチェーンの活用事例 ここでは、ブロックチェーンの活用事例を3つご紹介します。 仮想通貨、暗号資産 ブロックチェーンは仮想通貨や暗号資産からスタートしたことから、代表的な活用事例と言えるでしょう。現実の通貨ではなく、ネットワーク上の仮想通貨として商品の対価に使えます。各国の中央銀行でデジタル通貨の発行にブロックチェーンを導入することも検討されていて、中国では既に実証実験も行われているようです。 デジタル証明書 感染症の検査結果やワクチン摂取記録など個人の健康情報や、パスポート情報の管理などをブロックチェーンで行えるようにしたものです。特に新型コロナウイルス感染症の流行が問題になっている昨今、検査結果やワクチンの接種記録は渡航許可といった公的な書類に必要なケースがあります。ブロックチェーン技術を用いることで、改ざんや情報漏えいを防ぎ、正しい検査結果や接種記録を必要な人だけが参照できます。 スマート工場 工場のシステム基盤にブロックチェーンを導入し、工場機械や生産ラインに接続したコンピュータを介して生産性や品質管理の工場をはかる「スマート工場」の実証実験が2021年に行われました。これにより、複数の関係者間で別々に管理されていた情報が共有しやすくなり、情報漏れを防ぎながらトラブルにスピーディに対応できたり、改ざんリスクを減らしたりできるようになりました。 ブロックチェーンとAI ブロックチェーンにAI(人工知能)の技術を導入することで、将来的にさらなる可能性がもたらされると期待できます。例えば、仮想通貨や暗号資産の合意形成に関する過程にAIの処理能力を導入すれば、よりスピーディな取引が可能になるでしょう。医療分野でAIを活用することで、ブロックチェーン上の患者データを解析して、患者のプライバシーを保ったままより適切な医療が提供できるかもしれません。 また、紙ベースのプロセスをデジタル化するにあたり、ブロックチェーンを用いてより信頼性・透明性の高いものにすると同時に、AIによる自動化や効率化をはかることもできます。このように、ブロックチェーンとAIは一見関係がなさそうに見えますが、実は組み合わせることでより将来的にさまざまな分野での可能性が期待できる技術です。 まとめ:ブロックチェーンは不正や改ざんが行われにくい、可能性の多いシステム ブロックチェーンとは、取引の履歴を1本の鎖(チェーン)のようにつなげて正確な取引履歴を維持するための技術です。誰でも取引履歴にアクセスできるようにしたり、ハッシュと呼ばれるこれまでの取引データを一緒に残したりすることで、不正や改ざんが行われにくいような仕組みになっています。特に、パブリック・ブロックチェーンは、データの透明性や分散性などで脱・中央集権型のWeb3.0を代表する仕組みです。 一方で、プライベート・ブロックチェーンやコンソーシアム・ブロックチェーンなど、プライバシーを残しながらもブロックチェーンの信頼性や取引記録を利用したシステムも現れました。これらブロックチェーンの技術とAIの情報処理技術を組み合わせることで、さらなる可能性が生まれるかもしれません。ブロックチェーンとAIの融合をお考えの方は、ぜひ一度お気軽にご相談ください。 お問い合わせページ